高麗神社から日本版NSC（国家安全保障会議）と山口組＠TOCまで芋づる式に

谷内正太郎初代NSC局長と“元KCIAエージェント”との親密交際が発覚！（週刊文春）　
週刊文春　2014年1月2日・9日新年特大号


2014年1月に、日本版NSC（国家安全保障会議）の国家安全保障局初代局長に就任する谷内（やち）正太郎・内閣官房参与が、元KCIAのエージェントとされる在日韓国人実業家と、きわめて近い関係にあることがわかった。

この実業家・K氏は、谷内氏が中心となって発足した勉強会「寛総会」の事務局長を務める人物。谷内氏は、自らの会社をK氏の関係する会社が複数入っているビルに設立。2013年5月にはK氏や申珏秀駐日韓国大使（当時）らと高麗神社を訪問、8月にはK氏と青森に旅行するなど、公私にわたって親交がある。

大阪でK氏が営んでいた不動産会社は、1990年代後半、住宅金融専門会社の不良債権が問題化した際、大口融資先として報じられた。K氏は韓国に太いパイプを持ち、公安関係者によれば、韓国の情報機関KCIA（現・国家情報院）の元エージェントで、日本国内では韓国大使館の一等書記官の指揮下にあったという。

谷内氏は、週刊文春の取材に事務所を通じて「個人情報に関わることですので回答は控えさせていただきます」と回答。K氏は弁護士を通じて「事実無根」と回答した。

一方、谷内氏は、韓国でカジノリゾートを建設し、日本国内でのカジノ進出を目指すパチンコ・パチスロメーカー・セガサミー（里見治会長）の顧問も務めている。

アメリカなどの情報機関と機密情報を共有する日本版NSCの司令塔である谷内氏の“人脈”は、今後も注目を集めそうだ。

http://shukan.bunshun.jp/articles/-/3498

2013年（平成25年）11月、週刊文春に安倍政権にカジノ構想実現を強く働きかけていたセガサミー会長の里見治と、同社の顧問を務めるなど公私ともに極めて親密な関係にあると報じられた^[6]。同年12月の報道^[7][8]によれば、里見がかつて入管難民法違反で逮捕されたホステスママが経営する赤坂の高級韓国クラブにも出入りしており、その交遊はかなり古い時代からのもので、セガサミー社のゲーム機の中国輸出解禁にも協力している。また、谷内が主催する政経勉強会「寛総会^[9]」の事務局長は漫画版権管理会社の経営者で、かつて経営していた大阪の不動産会社が旧住専からの多額融資を焦げ付かせ、役員を務める大蔵官僚出身で元衆議院議員の村田吉隆に高額報酬を支払っていたことを報じられている^[10]。
2015年（平成27年）7月の訪中以来から中華人民共和国政府と日中ハイレベル政治対話を定期的に行っている^[11][12][13]。中国では日本の一官僚に対するもので異例の厚遇とされ、谷内が安倍政権で重要な役割を果たしているからだと石平は評している^[14]。
2016年11月にはプーチン大統領の訪日に備えた予備交渉をロシアのパトルシェフ安全保障会議書記と行い、北方領土2島返還後の米軍の基地配備について問われ可能性を示唆しロシア側を仰天させた^[15]

村田 吉隆（むらた よしたか、1944年7月30日 - ）は、日本の大蔵官僚、政治家。元衆議院議員（7期）。
国家公安委員会委員長（第72・73代）、内閣府特命担当大臣（防災担当）などを歴任。

静岡県静岡市出身。静岡県立静岡高等学校卒業後、東京外国語大学外国語学部へ進学するが、後に京都大学法学部に編入学。
1968年、京大法学部を卒業し大蔵省に入省した。同期には溝口善兵衛島根県知事がいる。大蔵省では大臣官房文書課広報室長や東京国税局直税部長を務める。また大蔵省在職中、国費留学生でフランスに留学し、グルノーブル大学法律・経済学部大学院やフランス国立行政学院（ENA）に通った。ENAの同期生にはフランスの元首相ローラン・ファビウスがいる。1974年6月から2年間、在中国大使館二等書記官として勤務、義父・藤井勝志が労働大臣に就任した際は大臣秘書官を務め、1986年の東京国税局直税部長を経て、大蔵省国際金融局調査課長を最後に1988年に退官した^[1]。
1990年、第39回衆議院議員総選挙に義父・藤井の地盤である旧岡山2区から無所属で出馬し、初当選。当選後、自由民主党の海部俊樹総裁から追加公認を受け、自民党に入党。小選挙区比例代表並立制導入後は岡山5区から出馬し小選挙区当選を重ねる。
2004年、第2次小泉改造内閣で国家公安委員会委員長兼内閣府特命担当大臣（防災担当）に就任し、初入閣。第3次小泉内閣でも再任。
2009年の第45回衆議院議員総選挙では、コスタリカ方式により比例中国ブロック単独で出馬し、7選（岡山5区からは加藤六月の娘婿・加藤勝信が出馬し、当選）。
2012年11月、岡山5区での公認が内定していたが政界引退を表明した。これに伴い比例からの出馬が決まっていた加藤が5区から出馬することになった。

2015年11月、旭日大綬章受章^[要出典]。

不祥事

暴力団関係者との癒着

村田は、1981年に大阪国税局調査部長に着任してから部落解放同盟幹部で山口組系暴力団元幹部で財団法人飛鳥会理事長の小西邦彦と知り合い、共に北新地のクラブを親しく飲み歩く仲となり、小西から選挙で全面支援を受け、その見返りとして飛鳥会に関する脱税告発を握り潰すなどの便宜を図っていた^[3]。この蜜月関係は2006年に小西が飛鳥会事件で逮捕されるまで続いたが、マスコミの取材に対して村田は「暴力団とつながりのある人とは知らなかった。解放同盟の有力者だからお付き合いした」「選挙で応援してくれた」と答えた^[4]。この他、小西が理事長をつとめる社会福祉法人「ともしび福祉会」の役員に村田の秘書が就任していたため、大阪府知事太田房江が2006年5月24日の大阪府議会で「暴力団を取り締まる国の責任者の秘書が暴力団とつながりのある団体の役員等に就任していたことをどう思うか」と質問を受けたこともある^[5][6]。

国会審議「デジカメ」事件

2009年1月13日、衆議院予算委員会において村田が無許可でデジタルカメラを持ち込み撮影したところ、その様子を菅直人らに発見され、委員長がカメラを没収する事態となった。
衆議院規則においては、委員会を撮影する場合は委員長の許可を要すると定めている。しかし、村田は同規則に違反しカメラを無届で持ち込み、委員会の審議を勝手に撮影していた^[7][8]。ところが、撮影に気づいた野党議員らが激しく抗議するなど混乱したため、委員会審議が一時中断する騒ぎとなった。衆議院予算委員長の衛藤征士郎が「委員長の許可なくしてカメラの撮影は厳禁いたします。なお、撮影したフィルムは、委員長が直ちに没収します。カメラを委員長のもとに、ここにお持ちください」^[9]と宣言し、国会法の秩序保持権に基づきカメラをその場で没収処分とした。
撮影した理由について、村田は「自分のホームページ用に撮影した」^[7]と釈明した。日本共産党の穀田恵二国会対策委員長は「委員会の開催中に与党の国対幹部が野党の行動を撮影するなど、前代未聞で論外だ」厳しく批判した。民主党は同日「盗撮的行為で容認できない」^[8]として、衆議院に対し村田の懲罰動議を提出した。

住専問題企業から多額の報酬

経済企画庁政務次官（1997年8月～）を務めていた1996年1月9日、バブル崩壊後に多額の不良債権を抱え大きな社会問題となった住宅金融専門会社から600億円を超える多額の融資を受けて焦げつかせていた大阪市中央区南船場に本店を置く不動産会社「メイセー」（金田直己社長）の役員として、総額2000万円もの報酬を受け取っていたことが発覚した。同社は住宅分譲、ビルの建設・販売・賃貸などをしているとされ、第一勧業銀行などが母体の住宅ローンサービス、信託銀行7件を母体とする第一住宅金融と地銀生保住宅ローンの4社から600億円超の融資を受けていたが、バブル崩壊後の1994年4月末時点で、1千億円を超える負債と93億円余の欠損を抱えた。 村田は1989年4月に大蔵省を退官後、同年夏に同社役員に就任、翌1990年2月に衆議院議員に初当選している。 「関連会社等報告書」（1993年4月提出）によれば「同社非常勤取締役」、同報告書（1994年5月提出）では「同社顧問」となっており、同社の法人登記簿では1995年12月11日付で取締役を辞任したとされている。 村田を顧問に起用した理由について、同社長は、村田が影響力を持つ金融当局や国税方面への便宜を期待したものではなく、在中国日本大使館二等書記官という国際的な経歴を重視したものだと新聞取材にコメントしている^[10]。この不動産会社「メイセー」の実態は「地上げ屋」であり、同社社長は広域暴力団山口組若頭だった宅見勝組長や、のちにイトマン事件で逮捕された政界フィクサー・許永中とも関係していた人物である。

、、、（爆ｗｗｗｗｗｗｗ

2007/10/12
＜在日社会＞在日新世紀・新たな座標軸を求めて⑤
― 韓日政財界に人脈築き両国の懸け橋として活躍　金 徳吉(金田直己)さん
キム・ドギル（日本名・金田直己）　1946年大阪生まれ。ソウル大学留学（工学部中退）、同志社大学法学部中退。1966年父が他界して事業を継承。エイアイエス株式会社を設立、会長に就任。2007年小池一夫劇画村塾株式会社を設立、社長就任。日韓経済協会などで20年以上活動する。東西大学等の客員教授を務め講演多数。関西経済同友会会員。関西経済連合会会員。
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事業の傍ら、韓日政財界に多様な人脈を生かし、両国間の懸け橋の役割を果たしてきた金徳吉（日本名・金田直己）さん。韓日政財界とのネットワークは40年に及び、韓日両国の経済人と官界に広く先輩・知人・友人を築く中で韓日と中国に自らの活動の場をつくりワシントンにも多くの友人を形成してきた。在日経済人と森喜朗元首相を囲む「もりそば会」の事務局も担っている。
「80年代半ばに日韓経済協力委員会のメンバーになった。当時は福田赳夫・元首相が会長で、瀬島龍三・伊藤忠顧問（共に故人）もいた。韓国側は故申ヒョンファク元総理、李承潤・元副総理だった。日韓の古いチャンネルで、在日として30代初めの私がぽっこり入っていた。この時初めて日韓の走り使いと橋渡しが自分の責務と感じた。
その後、日韓経済協会に入り、88年に日韓懇話会を組織した。当時の韓国財閥２世を集めて日本式経営を学ばせ両国の共通懸案を討議するため、私と糠沢和夫さんが共同議長を務め経団連ゲストハウスなどで毎年、『これからのブロック経済の時代にどう対応すべきか』『韓国の内需をどう掘り起こすのか』と真剣に議論した。91年から日韓青年フォーラムを組織、20代後半から30代の青年各１００人が参加して、さまざまなことを議論し交流を深め現在も続いている。韓国にこのメンバーがつくった『ツラ会』というのがある。これらは私の人生の宝だ」
「89年に関西経済同友会に入り、99年からは毎年、韓国の安全保障問題と経済協力を調査する訪韓団を組織、全国経済人連合会、外交安保研究院、国防研究院などを訪れている。毎年訪韓レポートを出し、情報の共有を政府機関や他地域同友会と図っている。韓国の安保状況を正しく知って貰い、韓国への投資や合弁を推進する障害になっているカントリーリスクについて可能な情報を公開するためだ」
金徳吉さんは、典型的な在日２世で、いまの40代から60代の世代と多くの共通項をもっている。
「生まれ育った環境とわずか１年間だが韓国留学が私に民族の血を注ぎ込んだと思う。３歳まで育ったところは大阪東部の朝鮮部落で、狭い空間に在日一世が抱き合う様に暮らしていた。同胞同士、頼母子講をやりながら助け合って暮らしていたイメージが脳裏に刷り込まれた。私の原点はその朝鮮部落であり、親近感があった。その点、そこで生まれなかった妹、弟とは全く感性が違う」
「高校の時は、マルクス・エンゲルス選集を読み、特に毛沢東の『矛盾論』にはいまでも影響を受けている。『物事には矛盾があって、その矛盾に早く気づき、これを克服する道をつくった人間が生き残る』という単純な理論だが、これには日本の財界人でも影響を受けている人が少なくない」
「それまで民族の歴史はあまり知らなかったが、旗田魏先生の朝鮮史を読んで覚醒された。高校生の夏に本国研修に行き、みんなで国立墓地を参拝、私は慶尚南道・蔚山の故郷に初めて行った。全く韓国語を知らなかったのに高揚感が沸き起こり国交前の祖国留学を決意した。パンチョッパリ（半日本人）のままで社会に出ることはできないと言い張り、ソウル大英文科に仮入学させてもらった。当時は日韓会談反対デモが激しく騒然としていた時代だったが、その時築いた友人がいまでも財産であり、その後に母国を行き来するきっかけとなった」
不動産開発、建設、製造業などさまざまな事業を展開したが、挫折も味わう。再起を期して10年ほど前からＩＴ（情報技術）ネットワーク事業に乗り出した。
「50歳の時に今までの事業からの再チャレンジを考え新規業種を探した。ネットワーク（インターネット）に可能性があると教えられ、米国国防省で２０００年問題の責任者レイモンド博士から、ネットワーク社会と産業について教えを受けた。これが始まりだった。『日韓海底光ケーブル敷設』などを手掛けると同時に、６年前に韓国の情報通信部と日本の総務省、経済産業省の協力を得て『ＫＩＮ―ＪＡＰＡＮ』を結成し会長として、日韓の情報交換の場とした。日本企業が韓国のＩＴに接近する動機を作り経済効果があったと思っている。海外戦略は現地にいる人をいかに活用するかだが、韓国政府は在日の人的・知的資産をもっと有効活用すべきではないか」
エイアイエス株式会社ほか５社を経営する。ビジネスと韓日交流事業との関係について聞いた。
「率直に言って、ビジネスには繋がらない。しかし、人間には生きる上での哲学とミッションが求められる。いまは東アジアの平和構築と人的交流を行なう走り使いが何より優先している。私にとって、在日組織や社会に寄与する度合いが少ないと自覚しているが、組織ではなく個人として自分を活かすことでこれからも幅広く動きたい」
在日社会の課題として海外同胞のネットワークづくりを提唱する。
「韓国人のオーバーシー（海を越えた）ネットワークは大きな資産として認識している。　情報と人間が歴史上ない規模で動いている実感が在外同胞をみて判る。例えば、最近講演で訪れた延吉市は人口当たりタクシー数が中国１の大消費都市だが、朝鮮族の役割が大きい。韓国からモノを仕入れて、延吉が物流センターになって朝鮮族が中国全土に飛び出てリテールショップ（小口販売）をやって成功している。
米国には２５０万人を超える韓国人がいて、高い教育と秀逸なビジネス能力を認知されている。カザフスタンをはじめとし中央アジアにも成功した高麗人が多く輩出している。カナダにもメキシコ、欧州にも同胞は少なくない。特にサハリンは植民地時代には日本だったので、我々と同じ在日同胞だ。サハリンで延吉の人がキムチを売っているのを見たが、瞬時にネットワークが繋がる時代だ。在日はもっと目を広げて活動の範囲を広げてみれば、培ったノウハウと資本の活用を通じて新しい活路を見いだせるのではないか」
「在日こそ海外韓国人では最も古い歴史をもっている。在日が中心になって、海外コリアンセンターをつくろうと訴えたい。センターとしての機能をソウルではなく、日本に置く。海外同胞のネットワークを生かして様々な活動を通じて在日の将来にも大きな求心力が生まれ、若い人は自らの出自に認識と誇りを持つのではないか。例えば、海外同胞賞を日本で施賞すればどうか。ゴルフのミシェル・ウィーを日本で施賞、若くしてこんなに頑張っている韓国人女性がいることが分かれば、次世代を喚起し目標になる。世界で活躍する政・官・ビジネスのトップリーダーが韓国系と知らしめれば、在日の若い層だけでなく日本社会への影響も大きいと思う」
在日社会の未来はどうなるだろうか。
「地方参政権問題をみると、全国の市町村であれだけ多く決議をしているのに、なぜ日本の世論にならないのか。日本の排他性・後進性はあるが、日本社会にもっと鋭く議論をしかけ実現する戦略が求められると思う。在日の問題は深く日本社会自体の問題だ。立法に関わるというのは、責任が均一化されるので、日本も我々も変わる。双方にとってプラスになるはずだ」
「アイデンティティーを求めると自尊心が生まれ、生きていく上での目安になるが、排他的になり過大に自己評価する危険もある。国際人として狭小な思考は絶対に避けなければならない。個人的には２世の私までは韓国籍で一生を終えたいが、次の世代は日本籍でいいと思う。日韓関係は、解放後も南北分断による矛盾とストレスがある。統一した朝鮮半島を見たい。私自身は常に脇役に徹し、果たすことは限られているが、何よりも韓日を繋ぐ人材を育てることで役立ちたい」
http://www.toyo-keizai.co.jp/news/society/2007/post_525.php

公共経営研究科 - Wikipedia via kwout

【建物名称】
六本木アシャラヒルズビル

〔旧称〕
ＡＩＳビル

〔竣工〕
平成4年（1992年）7月

【所在地】
東京都港区六本木3-15-5

〔主なテナント等〕
４Ｆ・３Ｆ
株式会社ＮＳＴ

４Ｆ
株式会社ヒュージ
株式会社シフト
ラック株式会社

３Ｆ
株式会社ＭＡＮＧＡ ＲＡＫ（漫画楽）
株式会社やまき
株式会社会津ラボ/東京オフィス

３Ｆ・２Ｆ
株式会社アパティア

２Ｆ
金田オフィス
金田事務所株式会社
株式会社ジーヴァ
ＳＫ企画株式会社
ＫＩＮ－Ｊａｐａｎ（Ｋｏｒｅａ ＩＴ Ｎｅｔｗｏｒｋ Ｊａｐａｎ）

１Ｆ
株式会社やまき
（エイアイエス株式会社）

及び
（３Ｆ　株式会社シュール＆カンパニー）
（２Ｆ・Ｂ１Ｆ　株式会社デジテル）
（１Ｆ　エイアイエス株式会社）
（１Ｆ　エムエムプラン株式会社）

（株式会社スマイル・フォー・ユー）
（株式会社ドリームエッグス）
（株式会社ソニマ）
（株式会社ツクリビト）
（エニーユーザー株式会社）

〔関連・参考リンク〕
金田事務所株式会社
http://kaneda-office.com/
株式会社ＭＡＮＧＡ ＲＡＫ（漫画楽）
http://www.mangarak.com/
株式会社ジーヴァ
http://www.zivaphone.jp/
公共経営研究科（金田オフィス/金田直己）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%85%AC%E5%85%B1%E7%B5%8C%E5%96%B6%E7%A0%94%E7%A9%B6%E7%A7%91
http://geinoumap.blog.fc2.com/blog-entry-1186.html